脱炭素社会の実現に向けて、省エネルギーや再生可能エネルギーの活用が強く求められています。
住宅で消費されるエネルギーのおよそ4分の1は冷暖房ですが、この消費エネルギーを削減するためには、住宅の気密性能や断熱性能の向上が不可欠となっています。
そこで今回は、住宅の省エネルギー基準についてと、省エネルギー住宅にするメリットについて解説します。
住宅の省エネルギー基準について
2015年7月に、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律が公布されました。
これにより、新たに「大規模非住宅建築物の適合義務」、「特殊な構造・設備を用いた建築物の大臣認定制度」、「性能向上計画認定・容積率特例」、「基準適合認定・表示制度」等が措置されました。
住宅の省エネルギー性能の評価については、大きく2つに分けられます。
住宅の外壁や窓といった外皮性能を評価する基準と、設備機器等の一次エネルギー消費量を評価する基準です。
ここからは、それぞれに分けて解説します。
外皮の熱性能基準
外皮の熱性能基準には、主に次の2つがあります。
断熱性能を表す「外皮平均熱貫流率（UA値）」
住宅の内部から床、外壁、屋根や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値のことで、値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高い家であるといえます。
日射遮蔽性能を表す「平均日射熱取得率（ηA値）」
住宅にどのくらいの日射熱が入るかを表した数値で、季節によって日射の強さや太陽の高さが異なるため、冷房期（ηAC値）と暖房期（ηAH値）でそれぞれ分かれます。
値が大きいほど、窓から直接侵入する日射による熱や、窓以外から日射の影響による熱が侵入しやすい住宅になります。
外皮性能基準では、ηAC値は基準が定められていますが、ηAH値についての基準はありません。
いずれも、外皮の部位の面積の合計に対する指標となります。
一次エネルギー消費量の評価基準
一次エネルギー消費量基準の評価では、共通条件において、設計一次エネルギー消費量が基準一次エネルギー消費量以下であることが求められます。
省エネルギー住宅を建てるメリットとは？
省エネルギー住宅を建てるメリットは、主に3つあります。
冷暖房費を削減
1つ目は、冷暖房費を削減できることです。
断熱性能を高めることで、開口部や外壁、床、屋根から逃げ出す熱量を軽減し、冷暖房効率を良くすることで冷暖房にかかる費用を削減することができます。
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室間温度差の減少
2つ目は、家の中における部屋間の温度差を少なくできることです。
冬の寒い時期、寒冷地では家全体を暖める全館空調が一般的ですが、温暖地ではリビングなど人がいるところだけを暖房し、脱衣所などの非暖房室は外気温に左右されて、10℃以下しかないような状況になっています。
断熱性能を高めることで、部屋間の温度差が小さくなり、ヒートショックの危険性を軽減でき健康的に暮らすことができます。
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結露の抑制
3つ目は、結露の発生を抑えられることです。
断熱性能の低い住宅では外気温との温度差によって窓や壁に表面結露が発生します。
表面結露が発生することで、カビが生え、そのカビを餌としてダニが繁殖してしまいます。
カビやダニはアレルギー症状を引き起こす原因となるため、注意が必要です。
断熱性能を上げることによって、この表面結露は発生しにくくなり、また湿度をコントロールすることで、内部結露の発生も抑制できます。
これはカビやダニの発生の抑制にも繋がります。
まとめ
今回は、住宅の省エネルギー基準についてと、省エネルギー住宅にするメリットについて解説しました。
省エネルギー性能の高い家づくりをして、地球にやさしく環境負荷の少ないエコで快適な暮らしを実現しましょう。
大栄建設は、ZEH住宅の普及に努めております。
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ＺＥＨ（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）の略。
ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化＋機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。
大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標
2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は新築75％・既存75％
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築67％・既存0％
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築50％・既存0％