マイホームを建てる際、住宅の広さを示す基準として「延べ床面積」「施工面積」などの用語が頻繁に登場します。
しかし、これらの違いを正確に理解している人は意外と少ないかもしれません。
延べ床面積と施工面積は、家づくりの計画や予算に直結する重要な用語です。
そこで今回は、延べ床面積と施工面積の違いを明確にし、家づくりを進める上で知っておくべきポイントをわかりやすくご紹介します。
住宅の広さを正確に把握し、理想のお住まいを実現するために、まずは基本を押さえておきましょう。
延べ床面積と施工面積の違い
延べ床面積 |
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| 延べ床面積とは、建物内の各階の床面積を合計したもので、建物全体の居住スペースの広さを表します。 例えば、2階建て住宅の場合、1階と2階の床面積を合計したものが延べ床面積になります。 延べ床面積は建築基準法に基づいて定義されており、建物の容積率や防火地域の規制にも関係するため、住宅の規模や用途を決定する際に重要な指標となります。 延べ床面積と呼ばれることが多いですが、建築基準法では「延べ面積」が正式名称です。 外壁からの出幅が2m以内のバルコニーや吹き抜け、ロフト、玄関ポーチ、外付け階段、屋上などは延べ床面積に含まれないことが一般的です。 延べ床面積は住宅ローンや固定資産税にも影響し、家づくりの設計やコスト管理において非常に重要な要素です。 |
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施工面積 |
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| 施工面積は建築基準法で決められた定義がなく、住宅会社によって意味合いが異なる場合があります。 一般的には、建物全体の面積を指します。 多くの場合、施工面積は延べ床面積に含まれない部分も含めて算出されることが多いため、施工面積の方が延べ床面積よりも広くなります。 そのため、坪単価の計算や工事費などの見積りの際に使われます。 似たような部分を表す言葉ではありますが、延べ床面積＝施工面積ではないということは覚えておきましょう。 |
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敷地面積と建築面積
敷地面積
敷地面積は、建物が建っている敷地の総面積を指し、土地面積と呼ばれることもあります。
土地全体の広さを示し、建物や庭、駐車場、通路などすべてを含む面積です。
敷地面積は不動産取引や建築計画において基本的な指標となり、敷地内にどのような建物や設備を配置できるかを決定する際に重要な役割を果たします。
また、敷地面積は「建ぺい率」や「容積率」の計算に用いられます。
建ぺい率は敷地面積に対して建物が占める割合を示し、容積率は敷地面積に対する延べ床面積の割合を示します。
これらの規制は、地域ごとの都市計画に基づいて設定されており、敷地面積に応じた建物の規模や設計が法律で制限されるため、敷地面積を正確に理解することが重要です。
建築面積
建築面積は、建物の外壁や柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積を指します。
分かりやすく言うと、建物を真上から見たときの面積のことです。
ただし、軒や庇、屋根、バルコニーなど建物から1m以上突き出している部分は、その先端から1mまでは建築面積に含まれません。
各階で最も広い階の面積が建築面積となりますが、一般的には、1階の面積が建築面積として計算されることがほとんどです。
建築面積は、敷地面積に対して建物がどれだけの割合を占めるかを示す「建ぺい率」の計算に用いられます。
建ぺい率は都市計画によって制限されており、地域ごとの上限が定められています。
そのため、建築面積は建物の規模や配置を決定する際に非常に重要な指標となります。
関連記事:建ぺい率と容積率とは？緩和される条件もご紹介します！
坪単価に用いられるのは延べ床面積？施工面積？
坪単価とは、住宅の建築にかかる費用を「坪（つぼ）」単位で示したものです。
建物価格を総床面積で割ることで算出されます。
例えば、総床面積30坪の住宅で建物価格が2,100万円の場合、坪単価は70万円になります。
住宅を建てる際の価格の参考として用いられますが、計算するための明確な定義はなく、住宅会社がそれぞれの基準で計算しています。
そのため、延べ床面積を用いるか施工面積を用いるかで金額は大きく変わります。
施工面積を用いる方が坪単価は安くなるため、違う基準で計算されている場合は、比較の参考にならないことを覚えておきましょう。
まとめ
延べ床面積と施工面積は、住宅の広さを示す異なる基準で、どちらも家づくりにおいて重要な指標です。
延べ床面積は建築基準法に基づき、建物内の各階の床面積を合計したもので、定義が明確です。
一方、施工面積には標準化された基準がなく、住宅会社によって異なる場合があります。
これらの違いを理解することで、坪単価や見積もり内容を正確に把握し、後悔のない家づくりが実現できます。
正しい基準を理解して、最適な住まいを手に入れましょう。
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ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化＋機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。
大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標
2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は新築75％・既存75％
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築67％・既存0％
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築50％・既存0％