「マイホームの予算をどのように決めたら良いのか分からない」「土地や建物以外にはどういう費用がかかるのだろう」
マイホームの購入を考えた時に、このように思う方も多いのではないでしょうか。
マイホームは人生の中で何度も購入するものではないので、予算の決め方がわからないのは当然のことです。
そこで今回は予算を決める際の目安と、土地や建物以外にどのような費用がかかるのかをご紹介します。
年収を目安に予算を決めてみましょう
マイホームを購入する際には、多くの方は住宅ローンを利用されると思います。
住宅ローンの借入額は年収に占める年間の返済額の割合によって決められ、これを「返済比率」と呼びます。
例えば、最長で35年の借入期間が設定できるフラット35の場合、返済比率の上限は年収が400万円未満の方の場合は30％、400万円以上の方の場合は35％と設定されています。
ただし、上限額いっぱいまで借り入れてしまうと、返済自体がきつくなる場合がありますので、少し余裕を持った返済にしたい場合は、返済比率20～25％を目安にするとよいでしょう。
| 年収 | 借入額 |
| 300万円 | 2150万円 |
| 400万円 | 2850万円 |
| 500万円 | 3600万円 |
| 600万円 | 4300万円 |
| 700万円 | 5000万円 |
| ※返済比率25％、金利1.36％で計算 | |
返済比率25％、金利1.36％で計算した場合、年収300万円の場合は2150万円、年収400万円の場合は2850万円、年収500万円の場合は3600万円、年収600万円の場合は4300万円、年収700万円の場合は5000万円が借入額の目安となります。
借入額と物件額との間に価格差がある場合には、差額を自己資金で用意したり、または配偶者の方が働かれている場合には収入合算をしたりなどの選択肢があります。
資金計画についてはご家族でよくご相談されることをお勧めします。
関連記事:家づくりで予算オーバーしないためには？オーバーする原因をご紹介！
マイホーム購入時にかかる費用について
予算を決める際の目安についてご紹介しましたが、マイホーム購入にかかる費用は「土地の代金」と「建物の代金」だけではなく、いわゆる「諸費用」と呼ばれるものがかかります。
「諸費用」に含まれる主なものは以下のとおりです。
＜土地を購入する時＞
・売買契約書に貼付する印紙
・仲介手数料
・登記費用（所有権移転）
・不動産取得税（※1）
※1：購入から数か月後に納付書が送付されてきます。購入時にすぐに納付するものではありません。
＜建物を建てる時＞
・工事請負契約書に貼付する印紙
・登記費用（表題登記・所有権保存登記）
＜住宅ローンを組むとき＞
・住宅ローンの手数料（※2）
・保証料（※2）
・団体信用生命保険料（※2）
・住宅ローンの契約書に貼付する印紙
・登記費用（抵当権設定）
・火災保険料
※2：金融機関によって呼び名は異なります。また、金融機関によって必要でないものもありますので、ご自身がお申込される住宅ローンの詳細をよくご確認下さい。
＜その他＞
・引越し代金
・家具購入代
諸費用は物件購入代(土地と建物)の5～10％が目安となっており、住宅ローンの借入金に組み込むことができないので、貯蓄などをあてて支払うことになります。
まとめ
予算の決め方とマイホーム購入にかかる費用についてお話ししてきましたが、いかがでしたでしょうか。
住宅ローンを組む場合、やはり重要なのは無理な返済計画は立てないということ。
お子様がいらっしゃる場合には教育資金との兼ね合いなど、ご自身のライフプランも考慮に入れながら予算を作成して下さい。
マイホームは固定資産税や修繕費などの維持費もかかるため、余裕を持った資金計画が必要になります。
大栄建設には資金計画専門の担当者がおりますので、お気軽にお問い合わせください。
大栄建設は ZEH※の普及に努めています！
ＺＥＨ（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）の略。
ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化＋機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。
大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標
2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は新築75％・既存75％
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築67％・既存0％
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築50％・既存0％