住んでいるお家が古くなってきたとき、建替えをすべきなのか、リフォーム・リノベーションのほうが良いのかと迷われる方も多いのではないでしょうか？
建替えかリフォーム・リノベーションかの判断は、建物の構造に問題があるかどうかが重要なポイントになります。見た目には問題がない場合でも構造に問題があれば建替えが必要と判断されたり、逆に築年数が経っていたとしても建物の構造に問題がなければ、リフォーム・リノベーションを行うことで問題なく暮らしていける場合もあります。
建替えとリフォーム・リノベーションそれぞれのことをよく理解して、今後どのくらいの期間どのように住むのかなど将来の計画も含めて判断していきましょう。
目次
建替えとリフォーム・リノベーションの違い
まずは、建替えとリフォーム・リノベーションの違いを見ていきましょう。
建替え
建替えとは、既存の建物の基礎部分から全て取り壊し、その場所に新たに建物を建築することを言います。
老朽化や、災害による損傷などで修復するには時間や費用がかかりすぎる場合は建替えが選ばれます。
ただし、建築基準法で定められた条件である幅員4ｍ以上の道路に、敷地が2ｍ以上接していなければ「再建築不可物件」となり、建替えが行えないため注意が必要です。
リフォーム
リフォームとは、基礎部分などは残し老朽化した部分や損傷部分を補修、交換することで、建物を新築時の状態に近づけることを言います。
リフォームの範囲はさまざまで、水回りの交換や外壁・屋根の塗装や修繕、増築や減築、間取り変更など多岐にわたります。
お家の状態によっては、ご家族の思い出が残っている柱など残したい部分はそのままに、その他の部分を新築のような状態にするフルリフォームも可能です。
リノベーション
リノベーションとは、リフォームよりもさらに大掛かりな改修を施し、建物に”新たな機能” や “付加価値“を加え、新築の時よりもさらに性能向上を図ることを言います。
建物の耐震性の向上や断熱改修など、より住宅性能を向上させるものが含まれます。
関連記事:マイホームをお考えの方へ！初期費用について解説します！
建替えとリフォーム・リノベーションのメリット・デメリット
建替えのメリット
建替えは基礎部分から建て直すため、理想の間取りにすることができます。
リフォームでは対応できないケースや、工事に時間がかかったり費用が割高になってしまうケースもありますが、建替えでは自由なプランニングが可能になります。
また建替えることで、最新の建築基準や規制に合わせた建物にすることができ、耐震性、断熱性など住宅性能を高めることで、建替え前と比べて、安全性、快適性、省エネ性の高い住宅にすることができます。
建替えのデメリット
建替えは、建物を解体し基礎から作り直す大規模な工事になるため、リフォーム・リノベーションと比べると時間と費用がかかってしまいます。
そのため、建替え中は一時的に別の住居の確保が必要になり、完成してから再度の引っ越しが必要になります。
また、建築基準法などの法律の改正により新しい規制が出来たために、建替え前と同じ規模の建物を新築できないというケースもあるため注意が必要です。
リフォーム・リノベーションのメリット
リフォーム・リノベーションは特定の場所だけを選んで交換したり、お家を全体的に改修したりといったことを選ぶことができます。
そのため、費用がわかりやすく予算が立てやすいこと、リフォーム内容によっては住みながらの改修ができることなどがメリットとして挙げられます。
また、建替えと比較すると工期が短くなりやすく、費用も抑えめということもプラス要素となるでしょう。
リフォーム・リノベーションのデメリット
リフォーム・リノベーションでは基礎部分や、お家の要となる柱などは取り壊さないため、間取り変更に制約がでてしまいます。
そのため、構造によってはイメージしていた間取りへのリフォーム・リノベーションが実現できないといったことが起こる可能性があります。
また、基本的にリフォーム・リノベーションの方が費用はかからない傾向にありますが、地盤や構造部分、基礎部分などが激しく傷んでいて、フルリノベーションを選んだのに結局建替えとあまり変わらない金額になってしまったといったケースや、想定より工期が長くなってしまったということが起こる可能性もあります。
建替えとリフォームどちらが良いのか
それでは、結局建替えとリフォームどちらを選べばよいのでしょうか？
結論を申し上げると、建物の状態や予算、家族構成、ご家族が今後どのような暮らしをしたいのかなど、人によって最適解は変わってきます。
そのため、ここでは迷っている方の判断基準となる参考例をご紹介します。
築年数から判断する
建替えとリフォームを選ぶうえで、客観的な判断基準となりうるのが築年数です。
もちろん立地やお家の状態にも因りますが、建築確認が1981年5月31日より前の住宅の場合、旧耐震基準で建てられている可能性が高く、旧耐震基準で建てられている住宅は耐震リフォームが必要となります。
旧耐震基準とは、震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能となる構造基準のことをいいますが、震度6～7に関する規定がありません。
地震の多い日本で暮らしていく中で、旧耐震基準では倒壊の恐れが高いため耐震性の確保が必須となり、耐震リフォームは費用もかかるため、建替えが有力な選択肢となります。
家の状態と予算から判断する
建替えかリフォームかを判断する上で、費用は大きなポイントになります。
建替えとリフォームを費用だけで比較した場合、総工事費はリフォームの方が安く抑えることができる可能性は高いでしょう。
お家の構造の状態がある程度良い場合は、スケルトンリフォームなどをすることで、建替えよりもコストを抑えながら新築のようにすることも可能です。
ただし、そのリフォームでどれだけの満足感を得られるのか、また、そのリフォームを行うことでどれだけの期間そこに住むことができるのかなどは確認しなければなりません。
建替えやリノベーションは、耐震性、断熱性など住宅性能を高めることで、今後のメンテナンス費用や光熱費などのランニングコストを下げることができるため、デザインや暮らしやすさだけでなく、日々の暮らしに掛かる費用や将来発生する費用なども含めて判断することが大切です。
住み継ぐ可能性から判断する
今のお家にこの先どのくらいの期間住み続けるのかということも大きな判断基準となります。
終の住み処にする、将来的には子どもに引き継ぐ、二世帯住宅にするなどが決まっている場合、建替えが有力な選択肢となります。
逆に、老後は田舎暮らしをしたいなど住み替えの可能性がある場合はリフォームが選択肢となるでしょう。
特に決まっていない場合や建替えたいけど資金計画に自信がない場合などは、まずはご家族で話し合ってみることをおすすめします。
判断の目安としては、これから30年以上そこに住む可能性がある場合は建替え、それより短い場合はリフォームとなります。
お家の劣化が激しい場合は、リフォームでは完全に修復できない可能性があることはご留意ください。
家族構成・間取りからから判断する
建替えかリフォームかの判断基準として、家族構成も大きな影響を与えます。
出産や子どもの成長などで間取りを変更したい場合や、ご両親との同居を考えて二世帯住宅にしたい場合など、要素によって最適な答えは変わります。
大幅な間取り変更を行いたい場合、リフォームでは壊せない柱を動かすことはできないため、間取りに制限が生じます。
また、2×4(ツーバイフォー)などの建築工法によっては壁自体が建物を支えているため、基本的に構造の壁部分は壊すことができないため、間取りの変更を行いたい場合は建替えが必要になります。
建替えする場合でも、将来の変化に備えて間取りを変化させやすい構造のお家にすることで、柔軟な対応が可能となります。
専門家に相談する
建替えとリフォームどちらが良いのかを判断するために、専門的な知識を持っている人にお家の調査を行ってもらうことも重要なポイントになります。
お家ごとに条件が異なり、どちらを選択するべきと断定することは難しいため、もし建替えかリフォームかをご自身で判断し切れない場合は、まずは建替えやリフォーム・リノベーションが得意な建設会社に相談してみましょう。
リフォームを選んだけど費用が高くなってしまった、結局建替えが必要になってしまったなど、後悔しないための客観的なアドバイスをもらえます。
関連記事:家づくりで予算オーバーしないためには？オーバーする原因をご紹介！
まとめ
建替えかリフォーム・リノベーションかを判断する上で一番大切なことは、ご自分たちが叶えたい暮らしです。
近年の住宅は住宅性能が良くなってきており、少ないエネルギーで快適な生活を送ることができます。
また、これからの住宅は、性能の良いお家をお手入れしながら長く大切に使う方向にシフトしていきます。
そのため、建替え、リフォーム・リノベーションを行う際は、まずはお家の状態を知ることから始めましょう。
建替え、リフォーム・リノベーションどちらが良いのかの判断の参考にしていただけたらと思います。
大栄建設は ZEH※の普及に努めています！
ＺＥＨ（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）の略。
ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化＋機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。
大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標
2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は新築75％・既存75％
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築67％・既存0％
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75％・既存0％
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築50％・既存0％