耐震リフォームとは、既存の住宅の耐震性を強化し、地震による倒壊や損壊のリスクを軽減するための改修工事のことです。
特に、築年数の古い住宅は現在の耐震基準を満たしていない場合が多く、大地震の際に甚大な被害を受ける可能性があります。

築年数による耐震性能の違いと注意点

日本の耐震基準は、1981年の新耐震基準の施行を境に大きく変わりました。

旧耐震基準（1950年～1981年5月）

・震度5強程度の地震で倒壊しないことを前提とした基準
・震度6以上の大地震への対応は想定されていない
・1978年の宮城県沖地震を契機に、基準の見直しが進められた

新耐震基準（1981年6月～）

・震度6強～7程度の地震でも倒壊しないことを目的とした基準
・建築時に「許容応力度計算」や「保有水平耐力計算」が導入され、耐震性能が向上
・1995年の阪神・淡路大震災でも、新耐震基準の住宅は被害が少なかった

2000年基準（2000年6月～）

・木造住宅の地盤調査が事実上義務化
・耐震壁の配置バランスの強化、金物の使用規定の厳格化
・耐震等級1以上の基準が設けられ、耐震性能が大幅に向上

以下のような住宅は、耐震診断を受け、必要に応じて耐震リフォームを検討しましょう。

旧耐震基準の家

・現行の耐震基準を満たしておらず、倒壊のリスクが高い
・耐震診断を受け、補強工事を検討する必要がある

築20年以上経過した家

・経年劣化により、柱や梁が弱くなっている可能性がある
・シロアリ被害や腐食が進行しているケースも

揺れを感じやすい家

・強風や車の振動でも揺れる場合は、基礎や接合部に問題がある可能性あり
・増改築を繰り返した住宅は、構造バランスが崩れていることが多い

ビルトインガレージ（インナーガレージ）のある家

・1階部分の壁が少なく、地震時に揺れやすい
・耐震バランスを保つための補強が必要である可能性

過去の地震でダメージを受けた家

・ひび割れや基礎の損傷があると、次の地震でさらなる被害が発生する可能性あり
・補強や修繕を検討する必要がある

耐震リフォームを行う前に、まず耐震診断を受けることが推奨されます。

耐震診断の流れ

1.事前調査（基礎や間取りの確認）
2.専門家による現地調査（建物の図面や施工状況を確認）
3.耐震性能の数値化（評価書を作成）
4.補強工事の提案（必要な補強内容を決定）

費用相場

・耐震診断の費用：10万～40万円程度
・自治体の補助金制度を活用可能（事前に確認することが重要）

耐震リフォームを行う際に、同時に断熱・省エネリフォームを実施することで、住宅の快適性やエネルギー効率を向上させることができます。
例えば、耐震補強の際に壁を開けるタイミングで、高性能断熱材を導入すると、コストを抑えつつリフォームが可能です。

断熱・省エネ改修のメリット

光熱費の削減：断熱性能が向上することで、冷暖房効率が上がり、電気代を削減
住環境の快適性向上：夏は涼しく、冬は暖かい室内環境を実現
結露・カビ対策：断熱性を高めることで、湿気による劣化を防ぐ

耐震リフォームと断熱・省エネ改修を組み合わせることで、より快適で安全な住まいを手に入れることができます。

地震への備えは、ご家族の命や資産を守るために必要です。
耐震リフォームを行うことで、建物の強度を向上させ、被害を最小限に抑えることが可能になります。
合わせて断熱性能や省エネ性能を向上させることで、光熱費の削減や住み心地の改善、建物の寿命や健康寿命を延ばすことにもつながります。
大切なご家族の安全を守るために、まずは耐震診断を検討してみてはいかがでしょうか。

弊社では、耐震診断から補強工事、断熱・省エネリフォームまでワンストップでまるごと対応可能です。
専門スタッフが、お客様のお住まいに最適な耐震リフォームをご提案し、補助金の活用もサポートします。
今のお住まいの耐震性が気になる方は、まずは無料耐震診断をお申し込みください。

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建物の資産価値向上を視野に入れ、経済的な豊かさを含めた施工計画を実現します。
リフォームやリノベーションを通じて、一緒に人と地球の健康を守る住まいづくりを目指しましょう。